積立NISAシミュレーター

積立NISAの運用益・非課税メリットを計算。課税口座との差額も確認できます。

積立条件

毎月積立額（万円）新NISA（2024年〜）：年最大360万円まで

想定年利（%）

積立年数

積立終了後の取り崩し年数

積立終了時の資産額（NISA）

—

元本 — / 運用益 —

非課税メリット（課税口座との比較）

取り崩し期間（月額）

計算の根拠と出典

適用年度：2026年（令和8年）7月時点の制度に基づいています。
想定年利：お客様が入力した数値（初期値は年5%）をそのまま使います。市場の平均利回りや将来の運用成果を示すものではありません。
積立後の資産額：毎月積立の複利計算です。月利＝年利÷12として、資産＝毎月積立額×｛（1＋月利）の積立月数乗−1｝÷月利×（1＋月利）で計算しています。
課税口座の税率：運用益に20.315%（所得税15%＋復興特別所得税0.315%＋住民税5%）をかけて差し引いています。NISAはこの税金がかかりません。
非課税メリット：運用益 × 20.315%（＝課税口座なら差し引かれるはずの税額）です。
取り崩し月額：積立終了時の資産を、同じ利回りで運用しながら取り崩す前提で、取り崩し年数で分割した金額です。

※本ツールは投資の勧誘や助言を行うものではありません。想定年利はあくまで仮定の数値であり、実際の運用では元本割れが生じることもあります。将来の運用成果を保証するものではありません。

※制度は改正により変わります。本ツールの計算結果は概算であり、実際の金額とは異なる場合があります。正確な判断は所轄の税務署、または税理士等の専門家にご確認ください。

※新NISA（2024年〜）の成長投資枠・つみたて投資枠は合計で年最大360万円です。非課税保有限度額は1,800万円。

2024年からの新NISAは非課税保有期間が無期限になり、年間投資枠も大幅に拡大（最大360万円）されました。老後資産形成において課税口座との差は長期になるほど大きくなります。20年・5%運用では数十万円〜数百万円の非課税メリットが生まれます。

NISAで積み立てた資産は、積立終了後も非課税で運用を継続できます。一括売却せずに取り崩し期間中も運用を続けることで、資産の持続性がさらに高まります。