積立NISAシミュレーター
複利の力と非課税メリットを数字で確認。新NISAつみたて投資枠（年120万円）に対応。
積立条件
新NISAつみたて枠の上限は月10万円（年120万円）
運用成績の予測ではなく、試算のために置く仮の数値です
最終資産額（概算）
¥0
この結果への「具体策」をプロに聞けますPR
保険・家計・老後の準備を、FPにまとめて無料で相談できます。面談は自宅や勤務先などで1〜2時間。20〜69歳の方が対象で、学生・無職の方（主婦は除く）は対象外です。
FPとの無料面談を申し込む
内訳
- 元本合計
- ¥0
- 運用益
- ¥0
- 非課税メリット（税率20.315%）
- ¥0
資産の積み上がりイメージ
ポイント
- 新NISA（2024年〜）は無期限・非課税保有、生涯投資枠1,800万円
- つみたて投資枠（年120万円）＋成長投資枠（年240万円）を活用可
- 早く始めるほど複利効果が大きくなります
計算の根拠と出典
- 適用年度：2026年（令和8年）7月時点の制度に基づいています。
- 最終資産額：月次複利で計算しています。積立額 ×（（1＋月利）n − 1）÷ 月利 ×（1＋月利）。月利 ＝ 想定年利 ÷ 100 ÷ 12、n ＝ 積立期間 × 12（毎月初に積み立てる前提）。
- 元本合計・運用益：元本合計 ＝ 毎月の積立額 × 積立期間 × 12。運用益 ＝ 最終資産額 − 元本合計。
- 非課税メリット：運用益 × 20.315%（所得税15% ＋ 復興特別所得税0.315% ＋ 住民税5%）。課税口座であれば差し引かれる税額を、NISA口座では負担せずに済む金額として表示しています。
- 新NISAの投資枠：つみたて投資枠 年120万円、成長投資枠 年240万円、生涯投資枠1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）。なお本ツールは入力額に上限を設けていないため、枠を超える金額でも試算できます。
- 考慮していないもの：信託報酬などの運用コスト、インフレ、為替変動、将来の税制改正は計算に含めていません。
※税制は制度改正により変わります。投資は元本保証ではなく、将来の運用成績を保証するものではありません。本ツールの計算結果は一定の利回りを仮定した概算であり、実際の資産額とは異なります。制度の詳細は金融庁・金融機関の資料をご確認ください。
計算の前提
- 毎月初に一定額を積立し、複利運用（月次複利）で計算
- 非課税メリット＝通常課税（20.315%）した場合との差額
- 利回りは税引前で、インフレや為替変動は考慮していません
※投資はリスクを伴います。将来の運用成績を保証するものではありません。
新NISA（2024年〜）の基本
2024年1月から始まった新NISAは、旧制度から大きく改善されました。最大の変更点は非課税保有期間が無期限になったことです。旧つみたてNISAは20年、旧一般NISAは5年の制限がありましたが、新NISAでは売るまでずっと非課税のまま運用できます。
- 年間投資枠：つみたて投資枠120万円＋成長投資枠240万円＝合計360万円
- 生涯投資枠：1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）
- 売却した枠：翌年に復活（旧制度は復活しなかった）
- 口座：一人1口座、金融機関は年1回変更可能
何に投資するか
つみたて投資枠で買える商品は、金融庁が要件を定めた投資信託・ETFに限られています（金融庁 NISAを知る）。対象商品の一覧と各商品の信託報酬は金融庁および各運用会社が公表しています。当サイトは個別の商品を推奨しません。
成長投資枠では個別株・ETF・REIT・アクティブファンドなども買えます。上級者向けですが、インデックスで基盤を作りながら一部で個別株に挑戦するという使い方も可能です。
長期投資で成功するための3つのポイント
- 早く始める：複利は時間が長いほど効果が指数関数的に大きくなる。30歳で始めた人と35歳で始めた人では、60歳時点の資産に数百万円の差が出ることも
- 暴落時も売らない：ドルコスト平均法（毎月一定額を買い続ける）は、下落時に安く買える自動的な仕組み。市場が下がっている局面で売ると損失が確定する
- 出口戦略を考える：いつから、いくらずつ取り崩すかで使える総額は変わる。取り崩し中も残高は運用成績で増減するため、取り崩し額は運用状況に応じて見直す必要がある